シニアの方必見！最適な生命保険の選び方｜公的保障を確認してムダな保険料を減らす

シニア世代の保険選びは、現在加入している保険を確認し、本当に必要な保障だけを残すことが重要です。

「今の生命保険、このまま続けていて大丈夫だろうか？」「年金生活になったら、保険料が負担になりそう……」「医療保険や生命保険に入っているけれど、本当に必要な保障なのか分からない」

60代になると、こうした疑問を感じる方も多いのではないでしょうか。

若い頃は「万一に備えて、できるだけ手厚い保障を」と考えて保険に加入していても、定年退職や年金生活を迎える頃には、家族構成や収入、貯蓄、公的保障などが大きく変わっています。

そのため、シニア世代の保険選びでは「新しい保険に入り直すこと」よりも、まず現在加入している保険を確認し、本当に必要な保障だけを残すことが重要です。

この記事を読むと、こんなことが分かります

この記事では、次のような疑問を一つずつ整理します。

保険は「安心のための商品」ですが、必要以上に保障を付ければ、その分だけ毎月の保険料も増えていきます。

年金生活を考えるなら、保障と保険料のバランスを一度考えてみることが大切です。

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60代になったら生命保険を一度見直してみよう

生命保険は、加入したときの年齢や家族構成によって必要な保障が変わります。たとえば、子どもが小さい頃には、万一の場合に残された家族の生活を支えるため、大きな死亡保障が必要になることがあります。しかし、子どもが独立し、住宅ローンの返済も終わり、夫婦で年金生活を送るようになれば、若い頃と同じ保障が必要とは限りません。

むしろ60代以降は、毎月の保険料が家計を圧迫していないかを確認することが重要です。特に確認したいのが、「何のために加入している保険なのか」という点です。

死亡保障なのか、入院や手術などの医療保障なのか、がんに備える保障なのか、それとも老後の生活資金を意識したものなのか。加入している保険を一つずつ確認すると、「昔は必要だったけれど、現在は必要性が低くなっている保障」が見つかることがあります。

保険を見直す前に、公的な保障を確認する

民間の生命保険や医療保険を考えるとき、いきなり「どの保険が一番いいか」を考える必要はありません。先に確認したいのが、健康保険などの公的な保障です。

日本には公的医療保険制度があり、医療費の自己負担が一定額を超えた場合には「高額療養費制度」を利用できる場合があります。

厚生労働省によると、高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が、年齢や所得に応じた自己負担限度額を超えた場合、その超えた額が支給される制度です。

ただし、すべての医療費が対象になるわけではありません。差額ベッド代、入院中の食事代など、対象外となる費用もあります。また、高額療養費制度は2026年8月以降、見直しが予定されています。今後も制度の内容が変わる可能性があるため、保険を見直す際には、最新の公的情報を確認することが大切です。

つまり、「高額療養費制度があるから民間の医療保険は必要ない」と単純に考えるのではなく、公的保障でどこまでカバーされるのかを確認したうえで、自分に必要な保障を考えることが重要です。

私自身も医療保険を見直して保険料を節約しました

ここで、私自身の経験を紹介します。

以前、私と妻は医療保険に加入しており、入院給付金はそれぞれ日額7,000円でした。しかし、年齢を重ねて年金生活を考えるようになり、「本当にここまでの保障が必要なのだろうか」と考えるようになりました。

そこで、高額療養費制度などの公的な医療保障があることを確認したうえで、現在の家計とのバランスを考えて保障内容を見直しました。その結果、入院給付金を1日7,000円から5,000円へ減額しました。これによって、私と妻を合わせて毎月4,000円の保険料を節約することができました。年間にすると4万8,000円です。

もちろん、これは私たち夫婦の場合の判断であり、すべての人に同じ見直しが適しているわけではありません。持病の有無、貯蓄額、年金収入、家族構成、加入している保険の内容などによって、必要な保障は変わります。

だからこそ、「高齢になったから保険を減らす」のではなく、「現在の生活に本当に必要な保障は何か」という視点で見直すことが大切だと感じました。

県民共済なら安くなる？実際に検討して分かったこと

医療保険を見直したとき、私は県民共済も検討しました。民間の医療保険と比較すると、保険料を抑えられる場合があるため、「これなら負担を減らせるのではないか」と考えたからです。ところが、実際に検討してみると、健康状態などによる加入条件があり、私の場合は既往症があったため加入することができませんでした。

「保険料が安いから、今の保険をやめてこちらに乗り換えよう」と簡単に考えてはいけないことを、この経験から学びました。

特にシニア世代になると、健康状態によっては新しい保険に加入できなかったり、条件が付いたりする場合があります。そのため、現在加入している保険を解約する前に、新しい保険へ本当に加入できるのかを確認することが重要です。

これは保険を見直すときの大切なポイントです。
「新しい保険に申し込んで、加入できることを確認してから、現在の保険をどうするか考える」この順番を意識したほうが安心です。

生命保険を選ぶときは「保険料」だけで判断しない

保険を比較するとき、どうしても目につくのが月々の保険料です。

「こちらの保険のほうが月1,000円安い」「この保険なら月々2,000円で加入できる」というように、保険料だけで比較してしまいがちです。しかし、保険は安ければいいというものではありません。

重要なのは、「何が保障されるのか」「どのような場合に給付されるのか」「いつまで保障されるのか」です。同じ「医療保険」でも、入院給付金、手術給付金、先進医療、通院保障など、商品によって保障内容は異なります。

また、保険料が安くても、自分が必要としている保障が含まれていなければ意味がありません。反対に、必要以上に手厚い保障を付けていれば、年金生活では保険料が負担になってしまいます。

「安い保険を探す」のではなく、「自分に必要な保障を適切な費用で確保する」と考えるほうがよいでしょう。

FP（ファイナンシャル・プランナー）に相談する方法もある

保険を見直そうと思っても、「自分だけでは何が必要なのか分からない」という方もいるでしょう。そんなときに相談先の一つになるのが、FP（ファイナンシャル・プランナー）です。

FPは、家計管理、保険、年金、資産運用、住宅ローンなど、お金に関する幅広い分野について相談できる専門家です。日本FP協会も、保険の見直しや老後・年金の生活設計などをFPに相談できると案内しています。

では、FPはどこにいるのでしょうか。
「FP」というと保険会社にいる人を想像するかもしれませんが、それだけではありません。保険会社や銀行などの金融機関に勤務するFPもいれば、独立してFP事務所を開いているFPもいます。

そのため、相談するときは「どの会社に所属しているFPなのか」「相談料はいくらなのか」「特定の商品を販売する立場なのか」などを確認すると安心です。

日本FP協会の無料相談も利用できる

「いきなり保険会社に相談するのは少し抵抗がある」という方は、日本FP協会の無料相談を利用する方法もあります。

日本FP協会では、本部（東京）や大阪など全国８か所で無料相談を体験できる「くらしとお金のFP相談室」を常設されています。
保険だけでなく、「年金生活になった場合、家計は大丈夫なのか」「今の保険料を払い続けるべきなのか」といった問題をまとめて考えたい場合には、このような相談先を利用するのも一つの方法です。

日本FP協会「くらしとお金のFP相談室」

生命保険を見直すときの7つのチェックポイント

60代以降で生命保険を見直すなら、次の項目を一つずつ確認してみましょう。

1．現在、どんな保険に入っているか

まずは保険証券や契約内容のお知らせを確認します。生命保険、医療保険、がん保険、共済など、加入している保険をすべて書き出してみましょう。

2．毎月いくら払っているか

保険ごとの月額保険料を確認し、年間ではいくら払っているのか計算してみます。月々では小さく感じても、年間にすると意外に大きな金額になることがあります。

3．誰のための保障なのか

死亡保障については、現在も大きな保障が必要なのかを考えます。子どもが独立している夫婦であれば、若い頃と同じ死亡保障が必要とは限りません。

4．公的保障でどこまでカバーできるか

医療費については、健康保険や高額療養費制度などの公的保障を確認します。公的保障でカバーできない部分について、民間保険でどこまで備える必要があるのかを考えます。

5．貯蓄で対応できる部分はないか

保険は「すべてのリスクを保険でカバーする」必要はありません。ある程度の貯蓄があり、突然の出費に対応できるのであれば、保障を小さくして保険料を抑えるという考え方もあります。

6．現在の健康状態で新しい保険に加入できるか

これはシニア世代にとって特に重要です。

新しい保険に乗り換えようとしても、健康状態によっては加入できなかったり、条件が付いたりする場合があります。そのため、現在の保険を先に解約するのは避けたほうが安心です。

7．年金生活になっても無理なく払えるか

最後に確認したいのが、将来の家計とのバランスです。現役時代には無理なく払えた保険料でも、年金生活になると負担に感じる可能性があります。

「この保険料を10年、20年と払い続けても大丈夫か」と考えてみることが大切です。

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シニア世代の保険は「増やす」より「整理する」

60代以降の生命保険選びでは、新しい保険を探すことばかりに目を向ける必要はありません。むしろ、現在加入している保険を整理することから始めたほうがよい場合があります。

私自身も、医療保険の入院給付金を7,000円から5,000円に減額することで、夫婦合わせて毎月4,000円、年間では4万8,000円の保険料を節約できました。もちろん、この判断がすべてのシニアに適しているわけではありません。

大切なのは、「保険を減らすこと」ではなく、「現在の自分に必要な保障に整えること」です。

公的保障、貯蓄、年金収入、家族構成、健康状態などを総合的に考え、そのうえで不足する部分を民間保険で補う。
この順番で考えると、保険選びもかなり整理しやすくなります。

保険の見直しは「暮らし全体」を整えることにもつながる

保険だけを単独で考えるのではなく、老後の家計や住まい、生活費なども含めて考えると、より現実的な判断ができます。

たとえば、保険料を月4,000円減らせれば、年間では4万8,000円になります。そのお金を生活費に回したり、旅行や趣味に使ったり、将来のための貯蓄に回したりすることもできます。

60代以降は、「もしものためにお金を残す」ことだけでなく、「今の生活を無理なく楽しむ」ことも大切です。保険の見直しをきっかけに、家計全体を一度整理してみるのもよいでしょう。

私のブログでは、保険だけでなく、シニア世代が毎日の暮らしを少し軽くするための方法をまとめた記事も紹介しています。

🔷シニアの暮らしを整える生活改善ガイド｜毎日を軽くする小さな工夫👇

生命保険の選び方に関するQ&A

Q1．60代になったら生命保険は解約したほうがいいですか？

A.必ずしも解約する必要はありません。死亡保障が必要な家庭もありますし、医療保険やがん保険が家計の安心につながる場合もあります。
大切なのは、現在の家族構成や収入、貯蓄、公的保障などを確認し、今の自分に必要な保障かどうかを判断することです。

Q2．高額療養費制度があるなら医療保険はいらないのでしょうか？

A.一概には言えません。高額療養費制度には対象外となる費用もあり、また制度の対象となる医療費についても自己負担が発生します。さらに、病気やけがによって収入が減る可能性などもあります。
公的保障でカバーできる範囲を確認したうえで、自分に必要な保障を考えることが大切です。

Q3．安い県民共済に乗り換えれば保険料を節約できますか？

A.保険料を抑えられる場合はありますが、誰でも希望どおり加入できるとは限りません。私自身も県民共済を検討しましたが、既往症があり加入できませんでした。
新しい保険や共済を検討するときは、加入条件や保障内容を確認してから判断しましょう。

Q4．保険のことは誰に相談すればいいですか？

A.保険会社の担当者、銀行などの金融機関、独立系のFP事務所など、さまざまな相談先があります。
特定の商品を勧められることに不安がある場合は、日本FP協会の無料相談など、中立的な立場で相談できる窓口を利用する方法もあります。

Q5．今の保険を解約してから、新しい保険を探しても大丈夫ですか？

A.慎重に考えたほうがよいでしょう。特にシニア世代では、健康状態によって新しい保険に加入できない可能性があります。
乗り換えを検討する場合は、新しい保険の加入条件や保障内容を確認してから、現在の保険をどうするか判断することをおすすめします。

まとめ｜シニアの生命保険は「必要な保障」に整える

60代以降の生命保険選びで大切なのは、「できるだけ手厚い保険に入ること」でも、「保険をすべて解約すること」でもありません。現在の家計と生活に必要な保障を見極め、必要以上の保険料を払い続けないことです。

そのためには、まず現在加入している保険を整理し、次に健康保険や高額療養費制度などの公的保障を確認します。そのうえで、貯蓄や年金収入などを考慮し、それでも不足する部分を民間保険で補うという順番で考えてみましょう。

私自身も医療保険を見直したことで、夫婦合わせて毎月4,000円の保険料を節約できました。

ただし、これはあくまで私たち夫婦の場合の判断です。保険の必要性は、年齢だけでなく、健康状態、家族構成、資産状況、年金収入などによって大きく異なります。

「昔加入したから、そのまま払い続ける」のではなく、60代という人生の新しい段階に入った今こそ、一度保険を棚卸ししてみてはいかがでしょうか。

参考にした公的・専門機関の情報